「日本は社会的緊張の国である・・・・・・

「緊迫時あるいは危機時における（日本の）感情的不安定性、またアジアの国々の平和的な人々に対して向けられた日本軍の歯止めなき残虐行為は、日本の社会が、自己表現や合理的な野心や批判的な知性などのための健全なはけ口が事実上否定されている病的な社会であることの証左にほかならない・・・・・・

「日本の社会史を繙けば、日本民族が社会の規制と抑制の崩壊に対して、熱狂の渦の中に自らを投ずることによって反応する、ということが分かる。それは例えば、徳川時代（1605年）において人口密集地で起きたし、最近では1923年、東京における大地震と大火災に引き続いて起こった熱狂的暴動がそうであった。」

以上の引用は、最近『極東調査：米国太平洋関係研究会議』において発表された『日本における集団ヒステリー』と題された論文からのものである。著者は E・ハーバート・ノーマン。日本に関する著名な権威であり、『日本における近代国家の成立』の著者である。

この論文の別の箇所で、彼は次のようにも指摘する。「多くの日本人の氷のような冷静さの裏にどのような神経症が、またどのような病的な熱情が隠れているかは、フロイト学派でなくとも想像できるだろう。」

それから彼は「日本人の社会的な振舞いの主要な特徴として考えられている、無表情で、感情を抑制した、禁欲的な日本」という一般的通念の暴露に取りかかる。彼は強調する、「これらの社会的な振舞いの表向きの顔が、こうした抑制が存在することの理由なのではない。むしろ、そういった表向きの顔は気質的な習慣であるよりは、自己防衛のためのカモフラージュのようにまとわれた、意識的に洗練された行動パターンであるのかもしれない。」・・・・・・

この論文の別の箇所において、彼は心理戦の持つ潜在的な威力について、われわれに一つの示唆を与えている。それは、単に群衆の間のこのパニック・コンプレクスを活性化させるためばかりでなく、日本という国を「よく統制の取れた国」から「国家の存続などよりも個人の生存により関心をもつ暴徒の群れ」に変えてしまうようなヒステリックな社会状況の招来を可能ならしめる心理戦である。

ノーマンはさらに書いている。「今日、国家警察の意志によって支配されている現代日本において、地域社会における厳格な社会統制、過酷な経済的搾取、学校における盲目的愛国心のプロパガンダ、そして神道の迷信などが、封建的な幕府の厳しい支配下で経験したよりも大きな重圧となって日本国民にのしかかっている。日本帝国主義の軍隊と政治機構が、敵のハンマーによって亀裂を見せ始めているので、集団ヒステリーの激しい発作があちこちで噴き出すということも無きにしもあらずである。」

これらの事実に照らして見れば、今この時こそ、日本本土に対する心理戦を強化するに時宜を得ているということは明白である。この目的のためには、日本国民のフラストレーションの元となるタガを締め上げる材料が必要である。

日本のラジオ放送から漏れ伝わってくる証拠がすでに十分にある。それらが示すところによれば、国民の士気の大規模な操作はこの国民のフラストレーションをうまく方向づけて放出することである。この事は戦争中の二つの内閣の解散において明らかである。即ち、サイパンが陥落した時と沖縄が侵攻された時の二つの内閣の解散は、日本の大衆を宥めるために行なわれたのである。これらの動きの背後にあった真の狙いは、増大するフラストレーションに新たな希望を与えることであった。この方法は、かつては確かだと信じられていたリーダーを捨て、今度は本当に確かだと喧伝される別のリーダーを据えるという手口である。しかし、言うまでもないことだが、いくら日本国民でも、すぐに化けの皮が剥がれてしまう確かなリーダーを次から次へとすげ替えることよって永遠に騙し続けることはできない。

日本人の士気のバロメーターが低下していることを示す証拠が積み上がっている。米軍による沖縄侵攻の後に小磯内閣が解散し鈴木首相が初めて公式に声明を出した際に、その一端を覗い窺い知ることができる。彼は沖縄上陸の結果として、目下の日本が直面している危機の深刻さを強調した。米国が日本の内部防衛圏に踏み込んだという事実を日本の上層部がいかに深刻に受け止めていたかは、東京読売報知（軍国主義者グループの代弁者）の最近の社説に現われている。その社説は、沖縄の喪失は「戦局を盛り返そうとの望みを日本から完全に奪うものであった。沖縄の喪失は日本の防衛線の崩壊を意味するだろう」と認めている。

読売報知のような御用新聞からのこのような社説のコメントは
ヒステリックな恐怖の種がすでに政府系の情報源においてすら
芽を出していることを露呈しているようにみえます。

こここまでくると
「いったいどのようにすれば日本の大衆に潜在するパニックのエネルギーに十分な圧力をかけて、それを顕在化、つまり狂気のヒステリー状態に転換させることができるか」
ということが次のテーマとなってきます。

ここで次のような問いが発せられるであろう：科学的に言って、既知の地震地帯における正確な位置での大規模な爆発が断層地帯内に、われわれの狙いに沿った破壊的な条件をもたらし、その結果、目標地域に悲惨な地震を引き起こす、ということは果たして可能だろうか？
ここでの戦略的な目的は、目標地域における軍事産業の生産を阻止すること、あるいは強力な防衛部門としての機能を無力化することです。

この質問に対する回答は、部分的には N.H. ヘック（米国沿岸測地調査会の次長）によって与えられています。
彼は『軍事的観点から見た日本の地震』と題された小論文中の「爆破による地震誘発は可能か」という章で次のように述べています。

「この質問は今まで何度か問われてきたもので、真剣な回答が与えられて然るべきである。必要なものは、起爆力だけである。そしてこれによってできることは、自然に起こるはずの地震の発生を早めるだけであり、その発生時刻を設定することだけである。
しかしながら、もしその爆発が、厳密に適切な時間と場所に設定されるならば、正確な結果をもたらすことも考えられる。その爆薬は非常に大きなものでなければならないだろうし、その設置場所を知ることも必要であろう。そしてこの設置場所も、日本の外からでは全く決定不可能である。」・・・・・・

この“爆発的なメッセージ”を「いつ」「どこで」（最も時宜を得た時間に）落とすか、これこそが、この問題における最重要ポイントです、と彼は強調する。
そして彼は付け加える──しかしこれは現在、マニラ、上海、そしてバタヴィアの地震観測所を失ったことによって難しくなっている。
彼は指摘する ──これらの地震観測所は、発現する起爆力の強度を予測するためのデータの提供源として必要である。必要となるデータは、日本の国土における地質変化に関するものと、小型地震と同時並行的に起こる地質変化に関するものなどである。
小型地震はしばしば大型地震に先行するからである。これを報告するには時宜を得ているが、以上の指摘は、米国によるマニラ奪還、ならびに優に日本固有の領土内の沖縄諸島の占領に先立ってなされたものである。

今では、あたかもこれらの指摘は最早妥当性を
失っているかのような印象がありますし
また必要なデータを収集するというこの仕事も
今や可能性の領域に入ってきたかの感があります。

こうしたデータの入手の可能性とともに、「この大型爆薬を何処に設置すべきか」という問題が立ち上がってきます。
カリフォルニア大学の地震学研究所の P. バイアリー教授はこの質問に答えて、時と場所に関する推測の範囲を絞り込んでいます。
地球物理学研究所の L. H. アダムズ教授への手紙の中で彼は
「我々は、外からの何の助けもなしに一年以内に自壊する運命にある断層上のその場所から少なくとも５マイル(8km)以内に、爆薬を仕掛けなければならないだろう」
そして「もし我々が90年以内に自壊する運命にある断層上のポイントから１マイル(1.6km)以内の地点にそれを仕掛けることができるならば、地震を誘発できるかもしれない。」

繰り返しになりますが
どの断層が壊れやすいかを決定する作業は、各地の地震観測点から得られる、より詳細なデータに依存しています。

訳者：これは今から70年ほど前の太平洋戦争の終戦間際にOSS（CIAの前身）
によって立てられた計画である。英語原文および解説は以下を参照されたい。