今回の内容についてはジャムゥの米寿堂さんの記事が
大変解りやすかったので紹介します。
10年間秘密のファイザーとの不平等契約を
世界のために南アフリカが公開
世界のために南アフリカが公開
〇成分分析、毒性試験をやってはいけない
〇ワクチンの長期的な有効性、安全性は不明
〇安全でもないし有効でもないことを承知して使ってください。
〇契約期間は2年間。恐らく日本は一括購入したのでワクチンを拒否できない
〇政府が契約違反した場合は、ファイザーが解約できる
〇もし政府が途中で契約解除しても、ワクチン代金の全金額を支払う必要がある
〇ファイザーはワクチン被害で訴訟を起こされても一銭も支払わなくていい。
政府が全部支払わなければならない。
〇この秘密契約書は政府首脳以外に開示してはならない。
〇契約金は1回量あたり2ドル。この金額を明らかにしてはならない
〇秘密契約の保持は10年間
南アフリカ共和国がワクチン解約してファイザーとの契約書を世界に公開pic.twitter.com/Qm5iN3wOcD
— ひで2022真実を追求 (@hide_Q_) September 20, 2023
日本政府、厚労省がウソをついてでも国民に打たせ続けるのは
この不平等契約にある。
この不平等契約にある。
既に諸外国では、ワクチン接種は推奨されていないが、日本では例外国になている。
ワクチン接種者は、非接種者に比べてコロナウイルスへの再感染率は高いと報告されている。
日本では、この2年半でコロナワクチン接種による死亡者は、過去40年のあらゆるワクチン接種による被害者を超えてしまった。
超過死亡者数の著増は、ワクチン接種による影響と考えられる（厚生労働省も感染症研究所も隠ぺいの方向だが）。
日本の良識あるウイルス学、感染症学、疫学などの専門家は、安全性と有用性を日本で再検討すべきと主張しているが、日本国政府と製薬会社との秘密契約によって、一切それができないでいる。
情けない話である。
コロナ禍やワクチン購入費用、医者に対する高額医療費支払いなど100兆円もの税金が投入されたが、政府は一切説明しない。
日本の国会は監査もできず、機能停止に陥っているとしか言いようがない（小企業でも毎年の決算後2か月以内に財務省に決算報告をしなければならないのと大きな違い、矛盾）。
9月20日からは新型の変異ウイルスに対するワクチン接種を、生後6か月以上を対象に行うと政府、自治体、新聞・テレビは宣伝し、御雇医者も追随している。
恐ろしいことです。
下記のグラフのように
日本だけがワクチンを続けています。
みなさんは、これを見てどのように感じましたか?
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